ゴルフ場オーナーの年収はいくら？経営者目線で儲かるビジネスといえるのか

みなさんは「ゴルフ場のオーナー」と聞いて、どんなイメージを持たれるでしょう。

広大な土地に18ホールや27ホールのゴルフコースがあるゴルフ場のオーナー（個人事業主）でしょうか。そういう方も稀にはいるのかもしれませんが、広大なゴルフ場を所有しているのはほぼ法人です。

この記事は、いろんなタイプのゴルフ場を経営している人の年収を調査しようという試みです。あくまで目安の算出ですので、鵜呑みにはされないようご注意ください。

ズバリ、ゴルフ場オーナーの年収はどれくらい？

一般社団法人国際クリアライズ協会の調査によると、ゴルフ場オーナーの年収は、従業員が1,000人を超える大企業の社長クラスで約4,000〜6,000万円です。

なかには億を超える経営者も存在していますので、かなりの報酬を得られると予想できます。

また、中小企業の場合はそれよりも低い金額帯のようですが、経営者の年収設定は会社によってまちまちなので、一概にはいえないでしょう。

個人でオーナーとなる場合は規模が小さくなりますので、法人に比べ年収も下がることが予想されます。

ゴルフ場の経営は儲かる？

年収とは少し視点を変えて、ゴルフ場経営で生み出す利益について考えてみましょう。

ゴルフ場経営における収支の目安

まずは売上の試算です。

ゴルフ場の経営数値に関して、ゴルフ場平均で「年間来場者数4万人、年間売上6億円」というデータがあります。とすると、一人当たり売上は15,000円です。

関東圏ではこの値段ではプレーできないことも多いですが、地方に行くと土日でも1万円を切る値段が提示されるため、平均値としては妥当なものだと思います。（なお、この15,000円には年会費やレストラン収入などを含みます。）

次は支出面をみていきます。

大きなものは、人件費。最近はキャディを減らす傾向にありますが、最低限の人員確保は必要です。コース管理費もかかります。手元にある某ゴルフ場の決算資料によると、コース管理費の割合は売上の約10％です。

そのほかにも、レストランの運営費やクラブハウスの修繕・清掃費も必要です。アウトソーシングを利用する方法もありますが、委託費用がかかるためランニングコストがかかります。

また会員制ゴルフ場の場合には、会員権の預託金返還費用も大きな支出となります。預託金は、入会時に会員から預かる費用ですが、10〜20年据え置きののち退会時に返還する仕組みになっています。もともと預かっていた費用とはいえ、退会者が増えた年ほど支出は多額となるでしょう。

ゴルフ場を経営するには、初期投資でコース開発費・クラブハウス建設費に数十億円かかるのが一般的です。

年間6億円の売上げだったとしても、黒字経営にするのは簡単ではないといえます。

ゴルファー1人あたりの利益はどれくらい？

来場者1人につき、ゴルフ場の利益はどれくらいになるのでしょうか。

プレー料金により変わりますが、1ラウンドキャディ付き15,000円として1人あたりのおおよその利益を計算してみます。

ゴルフのプレー料金は、主に以下の明細に分けられます。各項目の金額は一般的な相場を表記しています。

• グリーンフィ（1,000〜2,000円）
• ゴルフ場利用税（400〜1,200円）
• 諸経費（1,000〜3,000円）
• キャディフィ（3,000〜4,000円）
• カートフィ（2,000〜3,000円）

この中で、ゴルフ場の大きな利益となるのは、コース使用料の「グリーンフィ」とハウス設備使用料などの「諸経費」です。

合計金額を15,000円とし、グリーンフィと諸経費以外を平均金額に設定した場合、グリーンフィと諸経費でおよそ8,000円の利益となります。ここから、必要経費を引いた3,000〜5,000円程度が利益となることが多いです。

参考：ゴルフ場の支配人の年収は400〜800万円くらい

複数の転職サイトなどを調べたところ、ゴルフ場の運営を任される支配人の年収は400〜800万円くらいが平均的な金額です。

支配人はゴルフ場の運営におけるすべての業務を担当しますので、ゴルフに関する相当の知識や経験が必要です。また、各部署のマネジメントや来場客の対応・近隣ゴルフ場とのお付き合いなども担当します。

ゴルフ場で働く一般従業員の平均年収がおよそ360万円とされているので、支配人はそれよりも若干高い年収となることが多いです。

ゴルフ場の利益ランキング

ランキングサイトの2022年度版で上位にランクインしたゴルフ場運営会社を紹介します。なお、複数の事業を営む会社が多いため、ここで紹介するのは厳密なランキングではなく、あくまで目安です。また、利益の紹介のため、必ずしも事業の規模と一致するとは限りません。

この表では、全国で147ゴルフ場を運営する大手ゴルフ事業会社の「PGMホールディングス」がもっとも利益を上げています。

PGMホールディングスとアコーディア・ゴルフは、次々に破綻したゴルフ場を買収・再生したことでも知られています。

ゴルフ場オーナーになれるのはどんな人？

ゴルフ場の開業には多額の初期投資が必要になりますので、誰でも簡単にオーナーになれるということはありません。

ではゴルフ場のオーナーになれるのはどんな人なのでしょうか？

アウトドアのゴルフ場オーナーになれる人

まず、広大な土地がなければゴルフコースは造れません。

土地を所有していない場合は、ゴルフ場を開発するための土地を所有者から借りる必要があります。この場合、固定資産税の支払い義務も生じます。

もしゴルフ場を開発できるだけの土地を用意できたとしても、コースやクラブハウスの建設に数億〜数十億円の費用がかかります。

広大な土地と莫大な財力を持ち合わせていれば、一からゴルフ場を開発できるかもしれませんが、非常に稀なケースでしょう。

また、日本のゴルフコースは2004年をピークに年々減少しており、黒字経営を続けることが難しい業種といえますので、経営のコツをしっかりと押さえておく必要があります。

結論として、広大な土地と財力のほか、優れた経営ノウハウが必要なため、多くの方はゴルフコースを所有するオーナーになることができないでしょう。

インドアのゴルフ場オーナーになれる人

ゴルフ場のオーナーとなるためには相当の費用や知識が必要ですが、インドアゴルフスクールやゴルフ練習場のオーナーは比較的なりやすいです。

特にインドアゴルフスクールは限られたスペースを有効活用できますので、開業資金を1,000〜5,000万円ほどに抑えることも可能です。

インドアゴルフスクールや練習場のオーナーなら、ゴルフが好きな方なら十分チャレンジできるといえます。

経営初心者はフランチャイズ経営がおすすめ

ゴルフ練習場の経営が未経験の方には、FC（フランチャイズ）での起業がおすすめです。

加盟金を支払うことで本部と契約を結び、経営のノウハウや運営のサポートを手厚く受けられるため、経営初心者の方にとってはメリットが大きいです。

経営実績やノウハウがあるため、効率的な設備の仕入れや集客などを共有してもらえることが最大の魅力です。

加盟金の支払いはありますが、すでにある知名度を生かしたスタートがきれます。経営初心者にとっては心強い方法といえますね。

ゴルフ場以外にも、オーナーになれるビジネスはある

ゴルフ場のオーナーを考えた時に、広大なコースを有するゴルフ場を想像して「自分にはとても無理」と思った方も多いのではないでしょうか。

しかし、オーナーを目指すなら、ゴルフ練習場やゴルフショップ、ゴルフ工房などゴルフ場以外にも多くの選択肢があります。

特に、開業資金を抑えたい経営初心者はインドアゴルフで開業するのがおすすめです。開業ハードルが低く、フランチャイズを活用すればノウハウの心配も不要なので、失敗するリスクを大きく下げられるでしょう。